2018年12月 アーカイブ

日頃より、当会のブログとわたくし坂口のFacebookをご愛顧くださいまして、誠にありがとうございます。
また、当会の日々の活動にご理解とご協力、誠に誠にありがとうございます。

今年も残すところあと７時間程になりました。

今年一年を振り返ってみて、今年は当会の活動、私事ともに様々なことがあり中身の濃い一年だったように思います。

当会の活動においては、１月に当会が水琴ボランティア会から、水琴MBボランティア会と装いを新たにして再スタートを切ったこと、８月にホンマルラジオで当会が紹介されたこと、メキキの会２２周年祝賀会に出席し、新たなご縁ができたこと、１０月には当会の相互協力団体のトライムさんにおじゃましたこと、水琴オーナーズレセプション２０１８に出席し、ここでもまた新たなご縁ができたこと、わが家のエコキュート&オール電化と太陽光発電の導入をきっかけに、サンフィールド福岡支店の皆さんとご縁ができたこと、さらにそれをきっかけにサンフィールド福岡支店の青木さんが当会にご入会してくださったこと、岩田 智子 熊本県議会議員が当会にご入会してくださったこと。

私事においては、４月に６年間勤めた荒尾市住吉町会書記を退任したこと、職場の組合を脱退し役員を退任したこと。

職場の組合を脱退し、疎遠になった方々がおられる反面、新たなご縁にも恵まれた一年でした。

まさに今年は激動の一年だったと言えます。


また、当会の「水琴の音♪CDブック」とマイクロバイオの寄贈活動も大きく進めることができました。
これも皆さまのご理解とご協力のおかげです。

誠に誠にありがとうございます。感謝します！


会員の皆さん、役員の皆さん、相互協力団体の皆さん、当会が応援する団体の皆さん、当会の活動にご協力くださった皆様、寄贈先の皆様、今年一年大変お世話になりました。

また来年もよろしくお願いします。

それでは皆様、よいお年を。



水琴MBボランティア会（現・トライムボランティア連合）
代表　　坂口　賢太郎
 

うちの家内より、プリンターのインク４本をご寄贈いただきました。
誠にありがとうございます。

当会で有効に活用させていただきます。


 

日本の歴史が書き換えられてる！？
今回は縄文時代についてあまり知られていないことを紹介します。


●縄文時代の発見が知られていない理由

縄文時代は新たな出土品、遺跡の発見、遺伝子研究の進歩などによって今までとは違う事実が浮かび上がってきています。

従来、日本の歴史学は歴史研究家・放送局・出版社を始めとする反日・左翼勢によって日本が中国や韓国の文化で栄えたなどの歴史偽造を行ってきました。

ところが、近年の様々な発掘調査により、次々と異なる実態が明らかになりつつあります。

●土器の事実
 

日本最古の土器は1万6500年前のものです。
（1994年4月、青森県蟹田町出土土器のC14分析結果が報告されました）

土器は2万～1万8000年前の最終氷期最盛期後半に中国南部において出現したとされています。

1万年を遡る土器や遺跡が日本にはいくつかある一方、かつては農業の起源地とされていた中近東や北アフリカを含めヨーロッパにおいても1万年をしめす遺跡はなく、縄文人は土器制作について世界最先端の技術を持っていたことがわかります。


●稲作の事実

稲作文化は弥生時代に大陸から朝鮮半島を経由して日本にもたらされたとの説が覆されました。

近年、炭素14年代測定法という最新の年代測定法の成果で朝鮮半島の稲作より日本の方がかなり古いことがわかっています。

日本の稲作開始は縄文時代、陸稲栽培で6700年程度前まで水稲栽培で3200年程度前まで遡ることが判明しています。

これに対し、朝鮮半島では水稲栽培は無法洞玉峴遺跡の2500～2800年程度前までしか遡れない点、九州北部と栽培法が酷似していることや遺伝子学的に日本の古代米に満州から入った米の遺伝子が交雑した米が多いことなどから水稲は日本から朝鮮半島へ、陸稲は満州経由で朝鮮半島へ伝わったことが判明しました。

中国政府の研究機関でも調査が進み、間違いないという結論が出ています。

韓国の学界は激しく反発していますがもはや意地でも朝鮮半島から日本に米が伝わったことにしてしまいたいとの思惑にしか見えません。


●韓国で前方後円墳を大量に発見

明治時代、朝鮮半島北部で発見された広開土王碑。

碑文には古代の日本を表す倭の文字が刻まれてあり、碑文の内容は日本書紀の記述を裏付けるものとなりました。

この発見以降、日本が朝鮮半島に渡り、南部の7国を平定した後に任那を従えて任那日本府を置いたとされ、日本が半島の一部を支配していたという歴史観が明治時代から60年間続いていた。

しかし、近年これら歴史的資料に加え、支那正史の宋書や朝鮮の資料である三国史記なども左翼学者によって無視され、伽那地方は小さな国に分かれていたという簡素な表記に変わり、現在は日本が朝鮮半島を支配したという事実はないことになっています。

つまり、朝鮮半島にいた倭人は支配層ではなく、伽那から鉄製品を貰うための人間（傭兵・奴隷）だったと珍説をもってすり替えたのです。

どうやらあくまでも倭国の支配が朝鮮半島に及んでいた事実を消してしまいたいらしいです。

ところが朝鮮半島のヨンサンガン下流で日本固有の形式である前方後円墳が13個発掘されるという韓国にとってあってはならないはずの遺跡が出土しました。

韓国歴史学者はこの古墳群についてさえ百済が高句麗を欺く為に倭人に命じて造らせたとの更なる暴論を展開していますが・・・。

これらは驚くべきことに日本の実質的国営放送でありながら反日偽造報道を繰り返すある放送局が制作したプロジェクトJAPAN ETV特集シリーズ第1回古代の人々は海峡を越えた
（日本と朝鮮半島2000年）の放送内容である。

反日国家並びに彼らに加担する反日勢力にとっての歴史とは寄贈された歴史に新発見をすり合わせる作業でしかありません。


●日本人の起源は大陸起源ではない

反日書籍が多いある出版社の岡村道雄監修。
岩井渓漫画の漫画版 日本の歴史 1巻末の年表には30000年以上前に日本に来た最初の人を「アジア大陸などから人々がやってくる」と書いています。

ところが中堀豊・徳島大医学部教授らの研究グループによれば父系遺伝子であるY染色体のハブログルーブD1b(D2)は世界で日本人にしか見られない。

昔から日本にいた人たち特有のものと考えられています。

日本本土で42～56%見出され、アイヌ人88%、沖縄人56%で頻度が高い。

中国・韓国人はほぼ0%、つまり他人です。

ハブログルーブDから突然変異したD1b(D2)は世界的に見ても変わった遺伝子型です。

大陸人や朝鮮人において一般的なY染色体はハブログルーブOで源流が明らかに異なり、孤立したD系統を持つ日本人の異質さが際立ちます。

どこかの国のように何でもかんでも自国起源にしてしまったら世界の笑い者、嫌われ者になってしまいますが、これら科学的根拠を考察してみると宇摩説も含め改めて検証してみる必要があるのではないでしょうか。

左翼・反日歴史研究家は絶対に認めないでしょうが、宇摩説では最初に日本に渡来したのはアフリカの海で漁労をした「アマ（海人）族」が魚を追って次第に広がり、先端が日本に到着する。

この分脈が朝鮮や中国に進出したとの説です。
その後、日本に来たのがヨーロッパ・ロシア経由のアイヌです。

大陸の渡来は上記の二種で10000年以上の時を日本列島で過ごし、経験の集積によって独自な和の日本文化を醸成したというものです。

これが宇摩説の神話以前の基本的認識です。


☆縄文時代の発見が知られていない理由…日本の歴史が書き換えられてる！？ (welltify.net

☆【右派・保守系の芸能人・有名人の愛国発言まとめ】

小坪　慎也　行橋市議会議員のブログより引用してみたいと思います。
↓↓↓

韓国は、遠からず滅びるだろう。
自衛隊への火器管制レーダーの照射も要因だが、いまの「北朝鮮、ばんざーい」主義は世界からの孤立を招く。
ここで言う世界とは、世界中全ての国という意味ではない。西側諸国と言ったほうが適切だろう。

北朝鮮を、世界の中に加えていいかは迷うし、CHINAやロシアの仲間入りを果たすであろうから、完全なる世界からの孤立とは意味は異なる。
だが、それは、私たち日本人が認識している「いわゆる世界」とは違う。

今回の件が致命的であった理由だが、自衛隊機のデータは、そっくりそのまま米軍とも共有していると「思われる」点だ。
常時、データリンクしている仕組みかは、私は専門職ではないので断定しかねるが、公開された動画の、完全なものぐらいは米軍は持っている。
持っている”はずだ”という言い方ではなく、持っていると断言しても構わないように思う。


●公開と、米軍の判断

この公開は、韓国軍との致命的な軋轢を生じるだろう。
そんなことは、米国だってわかっているわけだ。

そのうえで、我が国は公開した。
これがわが国だけの判断であったのか、それとも米国を含む判断だったのかはわからない。

だが、私たちが思う以上に、世界中の国家では「軍を重要視」する。
当たり前のことであり、この点は我が国だけが異常なことだと思う。
その上で、この公開という判断は、それなりの意味合いを持つ。

外交上のメッセージという意味も含め。

日本と米軍が、共同して公開した可能性。
私は高いように思う。
これが事実であるか否かは、あまり意味がない。

第三者的に見て、どう見えるか、という部分を論じているのだから。
米国も「それを追認」する形で進んでいるという点が重要なのだ。

その意味がどこにあるのかは、考えて頂きたい。


●朝鮮半島に、韓国が存在したことのメリット

さて、北朝鮮という「赤いチーム」と、一応は仲間として「青いチーム」の韓国がせめぎ合ってきた。

この微妙なバランスは、我が国にも利益をもたらしてきたし、米国を含む西側諸国にとっても利益のあることだった。

朝鮮半島において、「こちら側の砦」が存在していたことは、確実に国益であった。
まず軍事費が安くつくし、日本海を完全なる内海として扱うことができた。

ロシア・CHINAという大国とは、本土の非常に近い部分で接する必要はなかったし、北朝鮮の海軍力は極めて低い。
抑えることは容易だった。


ただ、陸軍として見た場合の北朝鮮は軽視することをやめたほうがいい。

兵の数だけならば結構なものだし、如何に兵器が劣っていようとも、頭の悪い戦争（いわゆる現代的な戦争）を仕掛けられた場合は、実は先進国のほうが圧倒的に不利だ。

彼らにとっては、「兵の命の値段」が安いということだけが最大の武器であり、
そして、西側先進国にとっては、そこは乗りたくない部分である。

どんなに精密な空爆を行い、高額な爆弾を投下しようとも、
大量の工作船なりで上陸した（もしくはJALなりANAなりに潜りん混んだスパイ）兵員に、後方で破壊活動をされた場合には、先進国はかなり手痛いダメージを負う。国際法だって守るとは思えない。
 

遠くない未来、「朝鮮半島には、韓国っていう国があってね」と語られることもあるだろう。

世界は、そう動いていく可能性が高い。


陸軍としての北朝鮮は、軽視すべきではないと思う。

だが、海軍力としてはたいしたものではなかった。

朝鮮半島が内戦状態を継続した結果、我が国は、つかの間の平和がもたらされてきた。
戦火と戦火の間、小康状態という意味以上ではないけれども。

嫌味な表現とするのは、それが我が国の、自発的な努力の上に在ったものではないからだ。


●朝鮮半島から、前線を下げるという判断

この部分については、世界情勢における事実として論じられるべきだろう。

米国は、朝鮮半島を「反共の防波堤」としての機能を喪失したと判断した、
私はそのように感じているし、専門家の意見も同様だと考えている。


このロジックは、かなり早い段階で当Blogで公開したものであるけれども、現実が追い付いてきたように思う。

古くからの読者は、「おぉ、確かに当たったわ」と懐かしい思いもあるのではないか。


動画を、防衛省が公開した。

世界から見れば、改憲がどうだとか、それが自衛隊だとかは関係ない。

日本を守る存在、すなわち軍として見られる。
米国と日本が強い同盟関係にあることも周知の中であり、この動きを世界はどう感じるだろうか。


米国は、半島から前線を下げる。
どこに下げるかと言えば、日本列島に下げるよりない。

私たちが最前線だ。


●覚悟もいる

『私は、保守にしては珍しく原発に対して慎重な立場をとってきた。
一つには技術的には「製品としてお代を頂くには、未熟」という技術者としてのプライドがある。技術開発は継続すべきだけれども、完成した技術としてお金をもらっていいレベルなのかという意味だ。
二つ目は、軍事的な理由。国防上、日本海に原発銀座があることには非常に大きな問題があると感じている。

なんせ、半島が赤化統一後は、「最前線に原発がいっぱいある」という謎の状態になるからだ。
どうやって守っていいいのやら、わからない。』


日本列島は、残念ながら弓型である。
この弧を描いた形状は、半島からの防衛には不利だ。
赤化統一後は、CHINAもしくはロシアが進駐する可能性だってある。
日本における、在日米軍のように、だ。
CHINAもしくはロシアの艦隊が、大手を振って入港できるようになるだけでも苦しい。


THAADミサイルの配備でも難航した件がある。
あれは迎撃ミサイルそのものよりも、迎撃という技術的にも難しいことを達成するための「レーダー群」がセットであり、そのレーダーに対して難色を示したと言ったほうがいい。

 

米シンクタンク、ジェームズタウン財団研究員のピーター・マティス氏は8月、外交専門誌『ナショナル・インタレスト』に寄稿し、中国共産党政権が間もなく崩壊し、米政府はこれに備えて対策を練るべきだとの見解を示した。

マティス氏は2015年にも同誌で、共産党政権が崩壊後の米政府の対応について記事を発表していた。

同氏はこの度の記事で、15年1月29日米紙ウォールストリート・ジャーナルに発表された『中国共産党のたそがれ（The Twilight of China’s Communist Party）』の主張を引用した。同文章の執筆者はアメリカン・エンタープライズ公共政策研究所（AEI）学者のマイケル・オースリン氏だ。

オースリン氏によると、ワシントンのある私的晩餐（さん）会で、ある中国問題専門家が「崩壊の具体的な日程は、はっきり分からないが中国共産党はすでに末期症状に陥った」と発言し、中国をよく知る米政府高官や中国問題専門家の多くがこれに賛成していたという。

この見方を引用してマティス氏は、欧米政府や有識者が、中国の権力者とのパイプ作るよりも、共産党政権に排除された中国国民と新たな関係を築くべきだと提言した。

また、同氏は、1989年の「六四天安門事件」の再来を防ぐために「米政府が行動すべき」と述べた。「共産党はまだ数年維持されるかもしれないが、西側諸国は、正義の側に立つべきだ」

マティス氏は、中国国内での事態急変に備えて、米政府に対して6つの提言を行った。▼中国共産党と対立する団体を把握すべきだ。共産党擁護の団体とそうでない団体をしっかり区別する▼米政府は、中国共産党の指導者（および親族）のデータ（海外資産、電話番号などの連絡方法）を収集・更新すべきだ。政権が崩壊に瀕した場合、高官らが第一に考えるのは党の安全ではなく、自身と家族の安全だ。体制内の幹部が海外脱出した場合、国内の一人または数人が局面を左右することになる。このようなキーマンと即座に連絡が取れるよう、彼らの米国内での交友関係をしっかり把握する必要がある▼中国軍の指揮部内部および情報機関に関する情報を掌握する。これは国民の抗争が起きた場合、政権崩壊の臨界点に達しているかを判断するための情報を入手するためだ。軍隊や国家安全部門は党の弾圧指令に従わなかった場合、この意思決定を下す人物を特定する必要がある▼国民の抗争がエスカレートしたとき、事態の蔓延（まんえん）を防ぐために、地方と中央はどのように協同するのか、各レベルで決断を下す幹部を特定する必要がある▼万が一、中国当局が国際社会との繋がりを断った場合、米政府は中国国民と情報を交換する方法を確保する必要がある。中国ではインターネットが厳しく封鎖されているため、この場合、ラジオ放送が有効な手段になる▼中国国内で事態が急変する場合に備えての情報収集が必要だ。新たな情報部門の立ち上げが必要。

マティス氏は中国国内の動向を把握するために米政府に協力する用意があるとも述べた。


●評論家：共産党が恐れているのは「米政府と中国国民」

大紀元のコメンテーター夏小強氏は共産党の崩壊を世界は真剣に考え始めたと指摘し、「中国共産党が最も恐れているものは2つある。一つは米政府。もう一つは中国国民」と述べた。

これまで、中国当局は経済成長を政権維持の根拠にしている。しかし、今年に入ってから、トランプ米政権が厳しい対中貿易制裁を次々と打ち出し、中国経済の息の根を止める勢いだ。「経済成長」はもはや絶望的だ。

中国共産党政権の外交政策は、米国を中心にしたものだ。共産党政権が最も危惧しているのは米国からの圧力だと、夏氏は分析する。

一方、中国の政治情勢が大きく変わっても、中国の将来を決めるのは中国の国民だ。したがって、欧米諸国の政府が中国国民をバックアップすれば、共産党を排除することができると同氏はみている。

「米中貿易戦による外的要因と、共産党に抗争する国民の急増などの内的要因によって、中国社会は近い将来、大きな変革が訪れるだろう」

（翻訳編集・張哲）

☆末期症状の中国共産党　米学者「崩壊に備えよう」 (epochtimes.jp)


☆【右派・保守系の芸能人・有名人の愛国発言まとめ】